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火力発電
 
 
 
 
 
 
 
内燃発電
 
 火力発電は、わが国のエネルギーの電源構成の中で60%以上を占め、最も多く供給されており、原子力とともに主力電源になっている。火力発電は、通常、石炭、石油、天然ガス(LNG)などの燃料をボイラーで燃やして得た、高温、高圧の蒸気でタービンを回して発電する仕組みである。このほかに、ディーゼル機関を使った内燃力発電、ガスタービン発電などもある。電気の使われ方は、たとえば、夏の深夜の需要量は昼間の50%以下であるように、時間帯や季節によって差異が大きい。火力発電はこのような需要の変化に合わせた出力調整が容易にできることが利点とされる。

日本の火力発電は、1887年に日本橋茅場町に設置されたのが最初である。日本の電源開発は、当初は水力発電を中心に進められていたが、第2次世界大戦後に火力発電技術が著しく発達したことに加えて、1960年代以降の高度経済成長に伴なう電力需要の急増と発電設備の信頼性の向上などによって、火力発電が電源開発の中心となった。しかし、1973年度の第1次石油危機を機に、原子力、石炭火力、LNG火力などの石油代替電源の開発が積極的に進められ、電源の多様化が図られてきた。

一方、石炭や石油などの燃料を燃やして発電する火力発電所からは、燃焼に伴って二酸化炭素や硫黄酸化物、窒素酸化物、粒子状物質などが排出され、大気汚染などを引き起こすため、環境保全の面から問題視されるようになった。そこで、これらの温室効果ガスや大気汚染物質などの排出量を低減させるための技術開発が進められた結果、粒子状物質を低減する電気集塵機、排煙脱硫装置など、環境負荷を低減する装置が開発され、その技術力は世界のトップとされている。

これと併行して、火力発電の燃料を二酸化炭素の排出量の多い石炭、石油からLNGに変えるなどの対策を講じ、単位あたりの二酸化炭素の排出量の低減を図っている。しかし、石油や天然ガス石炭などの化石燃料は有限であるため、再生可能エネルギーの開発や省エネルギーの進展などが望まれる。
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